暗号資産の恐怖・貪欲指数(Fear & Greed Index)|今日の数値と全履歴
恐怖・貪欲指数(Crypto Fear & Greed Index)は、暗号資産市場のムードを0〜100の1つの数字にまとめた指標です。0に近ければ「みんなが売っているから売る」パニック、100に近ければ「みんなが買っているから買う」熱狂を意味します。alternative.me が毎日公表しており、読み方が単純なぶん、最も引用されるセンチメント指標になっています。
このページでは、今日の数値、2018年2月からの全履歴、そして多くのサイトが載せていないもの——その数値が出た後、ビットコインが実際にどう動いたか——を掲載しています。
2018年からの推移
今日の数字だけでは「今が異常なのか」は判断できません。判断できるのは履歴のほうです。
公開開始以来の推移
日次データ3,099件・Feb 2018〜Jul 2026記録上もっとも極端だった日
最も強い恐怖
| 日付 | 指数 | 市場のムード |
|---|---|---|
| Aug 22, 2019 | 5 | Extreme Fear |
| Feb 12, 2026 | 5 | Extreme Fear |
| Feb 23, 2026 | 5 | Extreme Fear |
| Jun 18, 2022 | 6 | Extreme Fear |
| Jun 19, 2022 | 6 | Extreme Fear |
| Feb 7, 2026 | 6 | Extreme Fear |
最も強い貪欲
| 日付 | 指数 | 市場のムード |
|---|---|---|
| Feb 17, 2021 | 95 | Extreme Greed |
| Feb 16, 2021 | 95 | Extreme Greed |
| Feb 14, 2021 | 95 | Extreme Greed |
| Feb 9, 2021 | 95 | Extreme Greed |
| Jan 6, 2021 | 95 | Extreme Greed |
| Dec 31, 2020 | 95 | Extreme Greed |
市場はどのゾーンで何日過ごしてきたか
最初に意外に思われるのはこの点です。この指数の歴史を通して、市場は「貪欲」よりも「恐怖」の状態で過ごした日数のほうが多いのです。
各ゾーンで過ごした日数の割合
全日数に対する割合 ・ 右端の列は直近12か月2018年2月以降の日次データ3,099件をすべて集計しています。この指数は「貪欲」よりも「恐怖」で過ごした日数のほうが多く、恐怖の表示が出たからといって異常事態とは限りません。
つまり「恐怖に突入」という見出しは、この市場の平常運転を説明しているにすぎません。本当に珍しいのは両端の極端な数値であり、それは上下どちらの方向でも珍しいということです。
その後ビットコインはどう動いたか
「他人が貪欲なときに恐れ、他人が恐れているときに貪欲であれ」——ウォーレン・バフェットの言葉として、あらゆるセンチメント解説に引用されます。ほとんどの場合、検証されずに引用されます。そこで、2018年以降のすべての数値をビットコインの日次価格と突き合わせました。
その後ビットコインはどう動いたか
各ゾーンの指数が出た後の平均騰落率| その日の指数 | その後30日 | その後90日 | 日 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 平均 | プラスの割合 | 平均 | プラスの割合 | ||
| Extreme Fear | +3.3% | 59% | +1.1% | 42% | 669 |
| Fear | −0.4% | 46% | +9.0% | 50% | 876 |
| Neutral | +3.6% | 54% | +19% | 62% | 452 |
| Greed | +5.8% | 55% | +18% | 59% | 741 |
| Extreme Greed | +11% | 55% | +36% | 59% | 330 |
結論を出す前にお読みください。2018年2月以降のすべての日次データを対象にしているため、集計期間が大きく重なっています。連続する日は独立した観測ではなく、強い四半期が1つあると何百行もの数値が同時に持ち上がります。またサンプルは市場サイクル2周分しかカバーしていません。これはこの期間にこれらの指数の後で何が起きたかの記述であって、戦略でも予測でもありません。
結果が定説と違って見えるなら、それは定説がデータと違うからです。この指数の歴史の大部分において、貪欲の後の平均リターンは恐怖の後よりも良好でした。素朴な逆張りとは逆の結果です。
理由はモメンタムです。センチメントは価格を先導する独立した信号ではなく、直近の価格動向の説明にすぎません。貪欲の数値は上昇トレンドの中に集中し、上昇トレンドは続きやすい。恐怖の数値は下降トレンドの中に集中し、それも続きます。2018年や2022年に恐怖の数値ごとに買い続けた人は、その後1年下がり続ける市場に買い続けたことになります。
この表から戦略を作る前に、2つの注意点があります。集計期間が大きく重なっているため、連続する日は独立した観測ではありません。そしてサンプルは市場サイクル2周分ほどしかカバーしていません。定説を否定するには十分ですが、法則を立てるにはまったく足りません。
何がこの数字を作っているのか
alternative.me が公表している内訳は次の6つです。
- ボラティリティ 25%|30日・90日平均と比べた現在の変動幅と下落幅。異常な変動は恐怖として読まれます。
- 市場のモメンタムと出来高 25%|直近平均と比べた買い出来高と勢い。継続的な高出来高の買いは貪欲として読まれます。
- ソーシャルメディア 15%|暗号資産関連ハッシュタグの投稿数とエンゲージメント率。
- アンケート 15%(現在停止中)|週次のセンチメント調査。現在は収集されていないため、実質的には残りの5要素で構成されています。
- ビットコインのドミナンス 10%|市場全体に占めるビットコインの比率。リスク許容度が下がるとアルトコインからビットコインに資金が戻る、という前提でドミナンス上昇は恐怖として扱われます。
- Google トレンド 10%|ビットコイン関連の検索需要。検索語の性質も見られており、「bitcoin price manipulation」の急増と「buy bitcoin」の急増は別に扱われます。
この内訳の意味に注意してください。6要素のうち4つは価格と出来高から導かれています。つまりこの指数は、投資家が何を考えているかを独立に測ったものではなく、直近の相場をきれいにまとめた要約として理解するのが正確です。
だまされずに使うための4つの原則
- タイミングではなく、位置の確認に使う。この指標の価値は、いまのムードが過去のどのあたりにあるかを教えてくれることです。自分の反応が過剰かどうかに気づくために使ってください。
- 1日の数値ではなく、継続日数を見る。1日だけの15はノイズです。6週間20を下回り続けているなら、それは別の局面です。上の連続日数の表示はそのためにあります。
- 極端な数値は、すでに持っている計画の材料でしかない。「下落時に積み増す」という計画があるなら、極度の恐怖は「下落が来た」ことを教えてくれます。「底だ」とは教えてくれません。
- 非対称性に注意する。極度の恐怖はゆっくり時間をかけて解消され、極度の貪欲は急激に解消されることが多いです。中立からの距離が同じでも、体験はまったく違います。
この指数が測っていないもの
これはビットコイン中心・個人投資家寄りの指標です。デリバティブのポジションや、市場にどれだけレバレッジが積み上がっているかについては何も語りません。機関投資家の資金流入やETFの設定・解約も見ていません。ソーシャル要素は英語圏の会話に大きく偏っており、日本語圏のセンチメントはほとんど反映されていないと考えるべきです。レバレッジの側面は清算データで確認できます。
よくある質問
更新頻度はどのくらいですか?
1日1回です。alternative.me が毎日再計算し、その値がその日1日を通じて使われます。だから見ていても数字は動きません。当サイトの取得は1日に数回行っているため、新しい値は公表後まもなく反映されます。
10という数値は「買い」のサインですか?
このページの表が正直な答えです。過去のデータでは、極度の恐怖は短期的に信頼できる買いサインではありませんでした。極度の恐怖が教えてくれるのは「市場がストレス下にある」ことだけです。それが好機かどうかは、数値ではなく自分の時間軸と計画で決まります。
価格が上がっているのに「恐怖」と出るのはなぜですか?
多くの場合、ボラティリティかドミナンスが平均を引っ張っています。急騰それ自体が高いボラティリティであり、ボラティリティは指数の25%を占めます。ビットコインのドミナンス上昇も、上昇相場でも恐怖側に押し下げます。
日本円で見たときも同じように使えますか?
この指数はドル建てのビットコイン市場を前提にしています。円建てで保有している場合は、ここに為替の変動が加わります。円安が進む局面では、指数が恐怖を示していても円建て評価額はさほど減っていない、ということが起こります。
この将来リターンの数字はどこから来ていますか?
過去のすべての指数値に blockchain.com のビットコイン日次平均価格を対応させ、30日後・90日後の変化を計測しています。計算は当サイトによるもので、元データは2つとも公開データです。このページの内容は投資助言ではありません。免責事項をご確認ください。