ブロックチェーン
取引の記録をブロック単位でつなぎ、多数の参加者が同じ台帳を共有することで、後からの改ざんを事実上不可能にする仕組み。
暗号資産の解説記事が読みにくいのは、専門用語が説明なしで出てくるからです。ここでは実際に使ううえで避けて通れない用語を分野別に並べ、それぞれ1ページで完結するように解説しています。検索欄に日本語でも英語(略語)でも入力できます。
日本の制度で意味が変わる用語は、その違いも書いています。たとえばレバレッジは海外では100倍が普通に使われますが、国内の登録業者では個人向けは2倍が上限です。ステーブルコインは2023年の資金決済法改正で「電子決済手段」という枠に整理されました。売却益の扱いも国によって違います。海外の解説をそのまま読むと、こうした前提がずれたまま覚えてしまいます。
一致する用語がありません。
取引の記録をブロック単位でつなぎ、多数の参加者が同じ台帳を共有することで、後からの改ざんを事実上不可能にする仕組み。
ビットコイン以外の暗号資産の総称。イーサリアムのような大型銘柄から、実質的に価値のない無名トークンまで含まれる。
コインは自前のブロックチェーンを持つ通貨、トークンは他のチェーン上で発行された資産。発行の手間がまるで違う。
価格×循環供給量。市場がその暗号資産全体に付けている値段で、規模を比べる基本指標。1枚の価格の高さとは無関係。
市場に実際に流通している枚数。ロックされている分や未発行分は含まないため、時価総額の計算にはこの数字が使われる。
すでに発行された総枚数(焼却分を除く)。将来分まで含む最大供給量とも、流通枚数とも違う。
将来発行される分まで含めた全供給量に現在価格を掛けた金額。時価総額との差が、これから市場に出てくる供給圧力を表す。
一定期間に売買された金額。時価総額に対して出来高が小さい銘柄は、売りたいときに売れない可能性がある。
価格の振れ幅の大きさ。暗号資産は株式や為替より一桁大きく、1日で10%動くことが異常ではない。
国家が発行し、その信用で価値を裏づける通貨。円、ドル、ユーロなど。暗号資産と対比して使われる。
ビットコインの最小単位で、1億分の1BTC。少額の送金やライトニング決済はこの単位で表される。
ビットコインの論文を公開し初期の開発を行った人物または集団の名。正体は不明で、保有分は一度も動いていない。
プロジェクトが技術と設計を説明する文書。読み方を知っていれば、投資判断より先に「中身がないこと」を見抜く道具になる。
単一の管理者に依存せず、多数の参加者で運営される状態。程度の問題であり、「分散している」と自称するだけでは意味がない。
暗号資産の総時価総額のうちビットコインが占める割合。市場の資金がどこに向いているかを1つの数字で表す。
その資産が記録した史上最高価格。円建てとドル建てで到達時期がずれる点に注意が必要。
約4年ごとにビットコインの新規発行量が半分になる仕組み。供給の増加ペースが機械的に落ちていく。
法定通貨などに価値を連動させた暗号資産。USDTやUSDCが代表で、日本では改正資金決済法上の電子決済手段として整理された。
価格が動いても売らずに長期保有すること。2013年の掲示板での書き間違いが定着したスラング。
ネット文化や話題性そのものを価値の源にしたトークン。技術的な用途を持たず、注目が消えれば価格の根拠も消える。
運営や初期投資家に配分されたトークンが、時間をかけて段階的に解放される仕組み。解放日は供給増加のスケジュール表でもある。
計算競争によって新しいブロックを作り、報酬として新規発行分と手数料を受け取る作業。ビットコインの発行と安全性の源。
計算という現実のコストを払った者が記録を追加できる方式。電力消費と引き換えに高い改ざん耐性を得る。
資産を預け入れた参加者が記録を追加する方式。不正を行えば預けた資産が没収されることで正直さを担保する。
暗号資産を預けてネットワークの承認に参加し、報酬を受け取る仕組み。預金利息とは性質が異なる。
PoSチェーンでブロックを提案・承認するノード。担保を預け、不正をすれば没収される立場にある。
ブロックチェーンの台帳を保持し、取引とブロックの正しさを自分で検証するコンピュータ。
ネットワーク全体の計算能力の合計。高いほど攻撃コストが上がり、チェーンの安全性が増す。
一定数の取引をまとめた記録の単位。前のブロックとハッシュでつながり、鎖を形成する。
ブロックチェーン上の取引・アドレス・残高を検索できる公開ツール。送金の確認と銘柄の実態確認に使う。
ブロックチェーン上で処理を実行するために支払う手数料。混雑度で変動し、失敗しても返ってこない。
イーサリアムの少額単位で、10億分の1ETH。ガス代の単価を表すのに使われる。
ブロックに取り込まれる前の取引が待機している領域。混雑すると待ち時間と手数料が上がる。
面識のない参加者が同じ台帳の内容に合意するための手続き。ブロックチェーンの中核となる設計。
チェーンのルール変更。互換性のないものがハードフォークで、通貨が2つに分かれることがある。
ブロックチェーン上で自動実行されるプログラム。条件どおりに動く代わりに、バグも仕様どおりに実行される。
イーサリアム上のトークン規格。共通の作法に従うため、ウォレットや取引所が個別対応なしに扱える。
それ自体で完結するベースのブロックチェーン。ビットコインやイーサリアムがこれに当たる。
L1の外で処理をまとめ、結果だけをL1に記録することで手数料を下げる仕組み。
多数の取引を1つにまとめてL1へ書き込む方式。楽観的方式とゼロ知識証明方式の2種類がある。
異なるチェーン間で資産を移す仕組み。暗号資産の歴史上、最も多額の資金流出が起きている領域。
実際の資産が動いている本番のネットワーク。テストネットのトークンには価値がない。
計算能力や持ち分の過半を握って記録を書き換える攻撃。小規模チェーンでは実際に発生している。
事業者が顧客資産を預かり、板と口座を運営する取引所。国内では金融庁への登録が必要で、登録の有無が保護の分かれ目になる。
スマートコントラクトが売買を成立させる取引所。口座開設が不要な代わりに、操作ミスと詐欺トークンのリスクを自分で負う。
買い注文と売り注文の価格と数量を並べた一覧。板が厚いほど大きな注文でも価格が動きにくい。
価格を指定して出す注文。指定した価格以上では買わない代わりに、約定しないまま終わることもある。
価格を指定せず、いま板にある注文と即座に約定させる注文。確実に約定する代わりに価格は保証されない。
指定価格に達したら決済する注文。損失を自分の条件で確定させ、強制ロスカットより有利に終わらせるための道具。
買値と売値の差。販売所形式ではこれが実質的な手数料であり、「手数料無料」の表示と両立する。
想定した価格と実際の約定価格のずれ。板が薄い銘柄や急変時、そして自分の注文が大きいときに発生する。
価格を大きく動かさずに売買できる度合い。流動性がない銘柄は、価格が付いていても現金化できない。
板に流動性を出す側(メイカー)と、それを取る側(テイカー)で異なる手数料。国内でもメイカーがマイナスの取引所がある。
実際に暗号資産を買って保有する取引。借入がないため強制ロスカットがなく、価格が戻るまで待てる。
証拠金の何倍かの金額を動かす仕組み。国内の登録業者では個人向け上限が2倍で、海外の高倍率とは性質が違う。
レバレッジ取引で担保として預ける資金。これが尽きた時点で建玉は強制的に閉じられる。
証拠金が尽きた建玉を取引所が強制的に決済すること。多くの場合、証拠金はほとんど残らない。
無期限先物の価格を現物に近づけるため、買い方と売り方の間で定期的に授受される手数料。市場の偏りを示す指標にもなる。
満期がない先物契約。資金調達率で現物価格に連動させる設計で、暗号資産のデリバティブの主流。
決済されずに残っているデリバティブ建玉の総額。市場に積み上がっているレバレッジの量を表す。
価格が上がれば利益になる建玉。現物の購入も広い意味ではロングだが、通常はレバレッジ取引の文脈で使う。
価格が下がれば利益になる建玉。損失の上限がないため、ロングより危険な性質を持つ。
売り建玉の強制決済が買い注文となって価格を押し上げ、それがさらに清算を呼ぶ連鎖。
一定額を定期的に買い続ける方法。買値を平均化し、購入タイミングの判断を不要にする。
取引所間の価格差を利用して利益を狙う取引。理屈は単純だが、送金時間と手数料が現実的な壁になる。
単独で価格を動かせる量を保有する主体。動きはオンチェーンで見えるが、意図までは見えない。
板を通さず相手と直接価格を決めて売買する方式。大口が市場価格を動かさずに売買するために使う。
価格が長期的に上昇し、参加者の期待が強い局面。暗号資産では過熱と区別がつきにくい。
価格が長期的に下落し、関心そのものが薄れていく局面。過去のサイクルでは1年以上続いた。
上昇トレンドの途中で起きる一時的な下落。暗号資産では20〜30%の下落も調整の範囲に収まる。
高値からどれだけ下がったかを示す指標。回復に必要な上昇率は下落率より必ず大きくなる。
一定期間の始値・高値・安値・終値を1本で表すチャート。江戸時代の日本で生まれた表記法。
過去に何度も反発した価格帯。参加者がそこを意識するという事実によって機能する。
一定期間の平均価格を線でつないだ指標。トレンドの方向をならして見るための道具で、予測はしない。
一定期間の値上がり幅と値下がり幅の比率を0〜100で表す指標。70以上で買われすぎ、30以下で売られすぎとされる。
上昇に乗り遅れる不安から、計画なく買ってしまう心理。高値で買い、下落で売る行動の主因。
銀行や証券会社を介さず、スマートコントラクトで貸借や交換を行う仕組み。誰でも使える代わりに保護もない。
スマートコントラクトを基盤に動くアプリ。ウォレットで接続して使い、ログインの概念がない。
2種類以上のトークンを預け合わせて交換の在庫にする仕組み。預ける側は手数料を受け取り、価格変動のリスクを負う。
板を使わず数式で価格を決める交換方式。相手がいなくても常に取引が成立する。
資産を各種プロトコルに預けて報酬を得る運用。表示利回りの高さは、それだけリスクが高いことの表現。
流動性提供中に価格が動くと、単純に保有していた場合より価値が下がる現象。手数料収入と相殺して考える。
複利を前提に年換算した利回り。短期の実績を年率に伸ばした数字であり、確定した利率ではない。
プロトコルに預けられている資産の総額。規模の指標として使われるが、価格上昇でも増える点に注意。
1点ごとに固有のトークン。所有記録はチェーン上にあるが、画像そのものは多くの場合外部に置かれている。
ブロックチェーンを基盤に、利用者がデータと資産を自分で保持するインターネットの構想。定義は論者により大きく異なる。
トークン保有者の投票で意思決定する組織。理念上は水平だが、実際には大口保有者の影響が大きい。
チェーン外の情報(価格など)をブロックチェーンに取り込む仕組み。ここが壊れると健全なコントラクトも誤作動する。
暗号資産を保管する道具と呼ばれるが、実際に保管しているのは資産ではなく鍵。鍵を失えば資産も失う。
暗号資産の送付先を示す文字列。公開して問題ないが、1文字違えば資産は取り戻せない。
資産を動かす権限そのもの。知っている人が誰でも動かせるため、他人に渡した瞬間に資産は他人のものになる。
秘密鍵から導かれる、公開してよい鍵。署名が本物であることを誰でも検証できる仕組みの片側。
ウォレットを復元できる12〜24語の単語列。これを知る人は誰でも資産を動かせるため、事実上の資産そのもの。
ネットに接続しない環境で鍵を保管する方式。ハードウェアウォレットが代表で、遠隔からの盗難に強い。
ネットに接続した状態で使うウォレット。スマホアプリやブラウザ拡張が代表で、利便性と引き換えに攻撃面が広い。
鍵を事業者が持つか自分が持つかの違い。取引所口座は前者で、便利さと引き換えに事業者リスクを負う。
パスワードに加えて別の要素を求める認証。SMSより認証アプリ、可能ならセキュリティキーが望ましい。
送金に複数の鍵の署名を必要とする仕組み。鍵1本の紛失や盗難で資産が失われない構成をつくれる。
利用者自身に承認させて資産を抜き取る悪性コード。ハッキングではなく「署名させる」手口なので技術対策では防げない。
携帯番号を第三者に移させてSMS認証を突破する攻撃。SMSを2FAに使っている口座が標的になる。
運営が流動性や資金を突然引き抜いて価格をゼロにする詐欺。DEX上の新規トークンで頻発する。
取引所が顧客資産に見合う資産を保有していることを示す監査手法。負債側を示さない開示は証明として不十分。
取引開始時に本人性を確認する手続き。日本では犯罪収益移転防止法にもとづき、登録業者に義務づけられている。
犯罪収益の資金洗浄を防ぐための規制と体制。取引所の監視や出金制限の背景にある枠組み。
暗号資産の移転時に送付人・受取人の情報を業者間で通知する国際基準。国内では2023年から本格適用されている。
2026年7月時点の日本では、暗号資産の利益は原則として雑所得・総合課税。損益通算や繰越控除はできない。
売却益を計算する基準になる買値。同じ銘柄を複数回買っている場合、決められた方法で平均を計算する。
最初から順に読む必要はありません。次の3つの読み方を想定しています。
用語の意味がわかっても、それが自分の使う取引所でどう実装されているかは別問題です。同じ「成行注文」でも、販売所形式ではスプレッドが手数料の役割を果たすため、実質コストは板取引の成行注文とまったく違います。用語集で仕組みを押さえたら、国内取引所の比較で実際の数字を確認してください。
税金に関わる用語(暗号資産の税金、取得価額)は、2026年7月時点の日本の制度を前提に書いています。制度は変わるため、申告の前に税金と確定申告のページと国税庁の一次情報をあわせて確認してください。
英語では301語を公開しています。日本語版はそのうち利用頻度の高い107語を選んで、日本の読者向けに書き直したものです。ここに載っていない用語(オンチェーン指標、デリバティブの細かい用語、各国の規制名など)は 英語版の用語集 をご覧ください。
探せます。検索欄は日本語表記とスラッグ(URLに使われている英語)の両方を対象にしているので、「APY」「FDV」「TVL」などのアルファベットでも一致します。
CryptoWatchHub編集部です。数字を含む記述は、取引所や当局が公開している一次情報にもとづいて書き、確認できなかった数字は書かない方針をとっています。制度に関する記述には、いつ時点の情報かを明記しています。
用語の意味を理解する目的で使ってください。特定の銘柄や売買を推奨するものではありません。暗号資産は価格変動が大きく、投資した金額を失う可能性があります。免責事項もあわせてご確認ください。
お問い合わせからご連絡ください。検索で実際に使われている語を優先して追加していきます。